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東京工業品取引所:The Tokyo Commodity Exchange

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東工取原油先物ドル換算価格および世界の原油先物価格

東工取中東産原油先物ドル換算価格

世界の原油先物価格(11/20)   ※毎日18:00頃更新

米ドル/バレル
東工取・中東産原油 ICE Futures Europe
IPEブレント原油
NYMEX・WTI原油

46.36
(11/20   12月限帳入値段)

51.72
(11/19   1月限帳入値段)

53.62
(11/19  12月限帳入値段)

※使用為替レート:三菱東京UFJ銀行発表 TTM (11/20)  95.82円/ドル

世界の原油取引について

 世界の原油取引は、消費地ごとにアジア、北米および欧州という三つの市場が形成されています。

 アジア市場においては、流通する原油の大部分を中東産原油が占め、その基準となっているのがプラッツ社の発表するドバイ原油およびオマーン原油の価格です。そのプラッツ社がOTC市場で採取する価格に影響を与えているのが、東京工業品取引所の中東産原油の先物価格です。このことから、アジア市場においては、東京工業品取引所の先物価格が指標となっているといえます。

 北米市場では、ニューヨーク商業取引所(New York Mercantile Exchange:NYMEX)で取引されているWTI原油先物の価格が指標価格となっており、域内で流通しているほとんどの原油はWTI価格に連動して決定されています。

 欧州市場では、ICE Futures Europeで取引されているIPEブレント原油先物の価格が指標となっています。


アジア市場における価格決定方式

 アジアは中東産原油への依存度が高く、北米の10.9%、欧州の16.4%に比べ、アジア・太平洋地域全体で58.2%(2006年・BP Statistical Review of World Energy 2007より本所算出)、日本だけでみますと89.2%(2006年・経済産業省『資源・エネルギー統計』)にも達します。アジア向け中東産原油の価格決定にあたり、産油国は、価格報告機関のプラッツ社がアセスメントするドバイとオマーン原油価格を基準として採用しています。

 この指標価格をベースに、産油国は個々の油種について、性状格差が反映された調整項を設定し、GG(政府間)取引またはDD(直接取引)で用いる販売価格を決定しています。例えば、サウジアラビアの場合、船積み前の時点で[ドバイ・オマーン月間平均価格±調整項(性状格差等勘案した具体的な数値)]という価格算定式を定め、後でドバイとオマーン原油の月間平均価格を代入して価格を決定しています。

 アジア向け中東産原油の基準となっているプラッツ社の原油価格は、東工取においても原油先物の最終決済価格算出時の基準として用いられていることから、プラッツ価格と東工取原油先物価格の相関は非常に高い状況にあります。また、プラッツ社がアセスメントを行う際に参考とするスワップOTC市場において、東工取の先物価格をスワップの対象とする取引が増えてきていることから、アジア向け中東産原油の価格形成における東工取原油先物価格の影響力は益々高まってきています。

 したがって、東工取の先物価格がアジア市場における中東産原油価格の指標になっているといえます。このように国内外において石油の現物価格は先物価格が指標となって価格形成が行われているのです。

以 上

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